注目される理由
夫婦共働きが増えた日本においても、いまだに「一家の大黒柱は男性で、家事や育児は主に女性の役割」という認識は根強いです。ジェンダーの不平等は私たちを固定観念に縛りつけ、多様な価値観に基づく選択を阻害したり、差別や偏見の基となり、誰かを傷つける要因になったりします。
関連用語：ジェンダーギャップ指数(2022)関連記事：「ジェンダー平等」について、全国の高校生100人の74％が・・・「不平等を感じたことがある」参考：内閣府 第70回 性差：ジェンダーとセックスの違い参考：内閣府男女共同参画局 副教材「みんなで目指す！SDGs×ジェンダー平等」参考：内閣府男女共同参画局 女性の活躍推進
また、女性の政治家や管理職が少ないことも日本の課題です。女性の意見が社会に活かされないと、全ての人にとってやさしい社会をつくることが困難になり、何よりも、女性が自己実現する機会が奪われてしまいます。このように、SDGsを達成するためにはジェンダー平等の実現が重要なのです。日本の企業は、この目標を達成するため、男女間の賃金格差の是正や待遇改善などを推進しています。
なお、各国の男女格差を数値化したものとして、世界経済フォーラムが発表している「ジェンダーギャップ指数」があります。
